地震計
で地震以外の振動
を計
る。そんな発想から、新しい研究が行われています。
地震計にはいろいろな種類がありますが、微弱
な地震の振動をも捉
えるために設置された高感度の地震計は、地震の揺
れだけでなく、人間のさまざまな活動にともなって発生する微振動
も捉えることができます。
の活動からも微振動が発生している。
産業技術総合研究所の活断層
・火山研究部門・地震災害予測研究グループの二宮啓研究員、九州大学地球資源システム工学部門の辻健教授、池田達紀助教らは、首都圏
に設置されている地震計の観測データをもとに、新型コロナウイルスの感染
がひろがったことで社会活動が低下したことを示しました。
東京とその周辺には、防災科学技術研究所の首都圏地震観測網
MeSO-net（メソネット）と呼
ばれる地震観測網が設置されています。観測地点は、3～10km間隔
で約300か所に設置されており、今回はそのうちの101台の地震計が観測した過去4年分ほどのデータを使用しました。
これらのデータから、季節変動などによるノイズを取り除
くことで、新型コロナ感染拡大の影響
による人間の活動の変化を調べました。研究グループは観測点ごとに振動の強さを表す量（パワースペクトル密度
という）を計算しました。最初に新型コロナ発生前のデータだけを使って計算し、新型コロナ発生以後の振動データと比較することで、新型コロナ発生による影響のみを取り出しました。
その結果、2020年春の学校休校と1回目の緊急事態宣言
、2021年初めの2回目の緊急事態宣言などと関連して、人間の活動による振動の大きさが変化しているようすが明らかになりました。下の図から、新型コロナ感染のひろがりと人間の活動には関連があることが読み取れます。
を使って、新型コロナ感染症対策
と人間の活動による振動の関係を示したもの。上の図の黒い折れ線グラフは感染者数の推移
。下の図の青い折れ線グラフは平日、赤い線は日曜日の振動の大きさの推移を示したもの。（画像提供／国立研究開発法人 産業技術総合研究所）
1回目の緊急事態宣言のときは、平日・日曜ともに人々の活動が減りましたが、2回目のときは、日曜は減ったものの平日は減らなかったことがわかります。研究グループは、2回目は人々に「慣れ」が出たのではないかと分析
しています。
今回の研究によって地震計を活用することで、首都圏の人の動きの変化を詳
しく読み取れることがわかりました。研究グループは今後、狭
い範囲
で精密
な観測を行うことで振動源
を特定したり、防犯システムや交通量調査などにも役立てていきたいと考えています。
文
